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JEARN 研究ワークショップ


第一回 オンライン開催 研究ワークショップ 
GIGAスクール構想に向けて!

デジタル・シティズンシップ
メディア・リテラシーとの関係から学ぶ

    *11月22日 定員をオーバーしましたので、受付を終了させていただきます。お申込みありがとうございました。
イベント名 デジタル・シティズンシップメディア・リテラシーとの関係から学ぶ
主催 NPO法人 ジェイアーン
 共催 日本教育工学会 SIG-08(メディア・リテラシー、メディア教育)
AMILEC(ユネスコ・アジア太平洋メディア情報リテラシー教育センター)
日時 12月13日(日)15:00-17:00 日本時間
開催 オンラインでのライブ配信となります。視聴方法はお申込み後にご案内いたします。
対象 教育の未来に関心のある方は、どなた様もご参加いただけます。
参加定員 70名(事前登録制)
会費 無料  
 申し込み
*登録の受付けは終了しました。
 連携情報 日本教育工学会SIG-08 第16回研究会(JEARNと共催)GIGAスクール構想に向けて!「デジタル・シティズンシップ:メディア・リテラシーとの関係から学ぶ」こちらから



開催趣旨

世界的なソーシャル・メディアの普及・進化に伴い、デジタル時代のシティズンシップ教育、つまり「デジタル・シティズンシップ教育」という21世紀の新しい教育が、アイアーンやユネスコをはじめとする国際機関や欧米を中心に世界各国で広まっています。20201月世界経済フォーラムで、第4次産業革命に対応した未来の教育モデルの一つとしてアイアーンが提示されました。その背景にあるのは、この「デジタル・シティズンシップ」の概念が実践にとりいれられているからです。

日本ではコロナ禍、緊急事態宣言と全面休校を経験し、GIGAスクール構想の前倒しによる2020年度内の児童生徒11台端末とリモート学習環境整備が決まり、学校教育の情報化が一気に進むとの期待が高まっています。この文部科学省が推進するGIGAスクール構想を実現する上で、デジタル時代を生きる子どもたちが、そのリスクを理解し、安心・安全に利用しながら可能性を広げられるように「デジタル・シティズンシップ教育」の推進はとても重要です。

教育の情報化による「コンピュータ11台時代の善き使い手をめざす学び」を目標とする「デジタル・シティズンシップ教育」は、現在の「情報モラル教育」が個々の安全な利用を学ぶものであるのに対し、ICT活用とメディア・リテラシー教育の導入を前提とし、「世界標準」の協働型学習によって対話をしながらデジタル技術・思考を身につけ、グローバルな視点から新たな情報社会を生きる市民のあり方を目指すものです。

JEARNと日本教育工学会SIG-08
AMILECとの共催による本ワークショップでは、オンラインで「デジタル・シティズンシップ」の概念についてのとらえ方や諸外国での実践の状況などを学ぶことができます。質疑応答の時間をたっぷりととりますので、皆様の幅広いご参加をお待ちしています。

2020年11月24日  


プログラㇺ詳細


*Zoomミーティングルームでの講演発表、質疑応答を行います。

15:00~15:10 開会行事  
主催者挨拶 JEARN 理事長 清水 和久(金沢星稜大学)


○MC JEARN 副理事長 栗田 智子(実践女子大学)
15:10~15:40
【講演 1】

デジタル・シティズンシップの基本と実践
今度 珠美 鳥取県教育委員会 
マイク・リブルのデジタル・シティズンシップ・ハンドブック(この要素の5番目デジタル・フルーエンシーに「メディア・リテラシー」と「情報評価能力」が含まれる)と、米国のデジタル・シティズンシップ教育教材であるCommon Sense Educationの教材の概要,そして日本における学習実践の可能性について報告する。
15:40~16:10
【講演 2】

メディア・リテラシーとデジタル・シティズンシップの関係 

坂本 旬  法政大学教授  
米国や欧州で進められているデジタル・シティズンシップ教育にはメディア・リテラシーや情報リテラシー教育が含まれている。そこでそれらは一体どのような関係にあるのか、そしてどのような教育が求められているのか、欧米と日本の状況を整理して報告する。
16:10~17:00
 
【質疑応答
  
 コメンテーター: 日本デジタル・シティズンシップ教育研究会の創設メンバー


坂本 旬  法政大学教授
豊福 晋平 国際大学准教授
芳賀 高洋 岐阜聖徳学園大学准教授
今度 珠美 鳥取県教育委員会


17:00 閉会行事


※当日の様子を録画いたします。写真・動画は、JEARNが関与するWebサイト等の広報手段、ワークショップ資料に許諾なく用いられる場合があります。マスメディアによる取材に対しても、許諾なく提供することがあります。





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